「鉄道×プロ野球」令和は「eスポーツ」に!? 首都圏と関西の私鉄4社がアライアンス設立 東西対抗の大会やります!
- 乗りものニュース |

鉄道4社でスタート
2026年1月18日、大阪市高速電気軌道(大阪メトロ)、近畿日本鉄道、京王電鉄、南海電気鉄道の4社が、「鉄道eスポーツアライアンス(Railways eSports Alliance)」を設立しました。
設立セレモニーと同日、夢洲駅では大阪メトロ・南海共催のeスポーツイベント「夢洲GAMER'S FES 2026 PLAYER'S TERMINAL」が開催。対戦種目はサッカーゲームの「eFootball」で、応募参加者によるトーナメント大会が行われた。解説者としてJリーグ「セレッソ大阪」のアンバサダー丸橋祐介氏と、酒本憲幸氏が登壇した(杉山淳一撮影)
eスポーツは対戦型コンピューターゲームを使った競技で、2000年頃に欧米と韓国で始まり、日本では2010年代後半からプロゲームチームが活動するなど盛り上がりを見せています。単なる勝ち負けを競うだけではなく、スポーツとして取り組み、興行として発展させつつ、選手同士の交流やスポーツマンシップの醸成などで、心身の成長、教育的な役割も持っています。
全国各地に企業、学校などが所属する地域連合があるなかで、東西の鉄道事業者がeスポーツ分野で連携する取り組みは、国内で初めてです。鉄道事業者がeスポーツに取り組む理由、鉄道事業者が協力関係を結ぶメリットは何でしょうか。
これまで4社は独自にeスポーツの推進に取り組んできました。大阪メトロは2024年2月に京橋コムズガーデン(大阪市都島区)で、eスポーツイベント「メトスポ」を4日間にわたって開催しました。eスポーツの可能性を探る実証実験という位置付けで、競技会とセミナーが行われました。
近鉄は沿線活性化と需要喚起の取り組みによる収入拡大の観点から、新しい事業分野としてeスポーツに取り組んでいます。2024年10月に東京の京王プラザホテルで開催された「KEIO CUP」のパブリックビューイングをあべのハルカス近鉄本店ウイング館(大阪市阿倍野区)で実施し、2025年7月にはeスポーツチーム「INSOMNIA」のイベントに協賛しました。
首都圏が基盤の京王は、外部企業との共創によってオープンイノベーション実現を目指す「KEIO OPEN INNOVATION PROGRAM」の一環として、eスポーツを通じたまちづくりに取り組んでいます。eスポーツ競技大会「KEIO CUP」の主催、体験型イベント「京王eスポーツ祭り」の開催のほか、eスポーツ体験施設「KEIO eSPORTS LAB.」の3店舗を運営しています。2025年6月には新宿駅西口直結の地下街「京王モール」内に、eスポーツ・ゲームグッズの販売と配信ルームを完備した「KEIO eSTATION Shinjuku powered by DiCE」をオープンしました。
「4社で閉じることなく…」
南海は中期経営計画のなかで、未来探索の分野においてeスポーツ事業を推進しています。その背景として、終戦の5年後に大阪スタヂアムを設立し、街の復興に並行して、野球文化の醸成とともに青少年の健全な育成に寄与してきた歴史があります。
そのDNAを受け継いだ事業がeスポーツです。取り組みにあたって、南海グループ企業でありeスポーツ施設運営やイベント企画に強みを持つeスタジアム株式会社と連携しています。
eスタジアムは、なんば、泉佐野、いずみ、佐賀、岐阜、福岡、和歌山、伊万里、姪浜に拠点施設を展開しています。特に泉佐野市と連携した「eスポーツゲームクリエイターアカデミー」では、全国の小中学生が合宿し、プロゲームチームの選手に手ほどきを受けながらeスポーツを体験できるイベントとして人気があります。
京王電鉄経営統括本部デジタル戦略推進部長の山口 優(まさる)氏によると、鉄道会社のeスポーツの取り組みは2023年に始まり、今まで5回ほど情報交換会を続けていたとのこと。eスポーツに興味を持つ鉄道会社は10社ほどあり、ひとまず実績のある4社でアライアンス(同盟・連携)を結成したとのことです。今後も4社で閉じることなく発展させていく考えです。
鉄道eスポーツアライアンスの設立の目的は「年齢や性別、障がいの有無を問わず、多様な人々が『好き』でつながることができるeスポーツに取り組む東西の鉄道会社が連携することにより、沿線の活性化やeスポーツ文化の発展にさらに貢献する」とのこと。
今後の主な活動は「東西対抗のeスポーツ競技大会を実施、あるいは支援によって沿線を盛り上げる」「eスポーツ人財育成の実施・支援」「複数の鉄道事業者が連携してプロモーションを行い、eスポーツ文化の醸成に貢献する」です。
「日常にeスポーツを。地域に、つながりを。」という想いのもと、eスポーツを通じた人と人のつながりを、沿線から沿線へと広げ、新たな沿線価値の創出に取り組むとのこと。競技会の開催など具体的な取り組みなどは今後の発表を待ちましょう。
日本のプロ野球のきっかけは鉄道会社でした。阪急電鉄の創始者・小林一三が「グラウンドを持つ鉄道会社が球団を持ち、互いに選手を行き来させて試合を見せれば、沿線の観客たちも喜び、球場の入場料とそこまでの鉄道運賃の両方を稼げる」と考えたそうです。筆者(杉山淳一:鉄道ライター)は「鉄道eスポーツアライアンス」に当時のプロ野球設立のような勢いを感じます。今後の展開に期待です。
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