理想の働き方は「プライベート優先」？　働く女性1,031名のワーク・ライフ・バランス実態調査

ネクイノが運営する、スマホでピルの相談・診察・処方まで行えるオンライン・ピル処方サービス「スマルナ」はこのほど、全国のスマルナユーザーのうち働く女性1,031名を対象に、「ワーク・ライフ・バランス」と「女性特有の健康課題」に関する実態調査を実施しました。

■働く女性のワーク・ライフ・バランス、理想と現実とは？

近年、ワーク・ライフ・バランスに関する話題が社会的に注目を集める中、働き方や企業の支援のあり方に注目が集まっています。

同調査では、働く女性が感じている“現実と理想のギャップ”や、生理・PMS・妊娠・更年期といった女性特有の体調変化が仕事に与える影響、さらに将来の働き方に対する不安などの実態を明らかにしました。

調査の結果、理想のワーク・ライフ・バランスとして「プライベートを優先したい」と考える人が6割にのぼる一方で、現状では過半数が「仕事を優先している」と回答し、望む働き方との間に大きなギャップがあることがわかりました。

また、女性特有の体調変化に不安を抱えている人は9割を超え、特に若年層ではその影響をより強く感じている傾向が見られました。

さらに、低用量ピルの服用によって働きやすさの改善を実感した人が約8割にのぼり、体調に合わせた適切なケアを行うことで日々の働き方が大きく向上し得ることも明らかになりました。

■働く女性のワーク・ライフ・バランスの実態

まず、現在のワーク・ライフ・バランスについて聞いたところ、「仕事を優先している」と回答した人が52.1％、「プライベートを優先している」と回答した人が47.9％となり、およそ半々であることがわかりました。

続いて、理想のワーク・ライフ・バランスを尋ねると、59.7％が「プライベートを優先したい」と回答しました。「仕事を優先したい」と答えた人は6.9％にとどまり、1割を下回る結果となりました。

現在のワーク・ライフ・バランスでは半数以上が「仕事優先」となっていることから、理想と現実のあいだには大きなギャップが生まれていることがうかがえます。

また、社会全体として女性の働き方が変わってきていると感じるかを尋ねたところ、「変わってきている」と回答した人は79.7％となりました。

「少しずつ変化している」と捉える人が多く、急激ではないものの、価値観や働き方のあり方が徐々に変化していると感じている様子がうかがえます。

■働き方の課題と、女性特有の体調変化

続いて、ワーク・ライフ・バランスをうまく保てていないと回答した人に理由を尋ねたところ、最も多かったのは「業務量や突発業務で予定が立てにくい」という回答でした。

次いで、「働く時間や場所に柔軟性がない」「会社の休暇・時短制度やサポート体制が不十分、使いにくい」といった回答が多く、働く環境や制度についてさまざまな意見が寄せられている様子がうかがえました。

また、女性特有の健康課題として挙げられる、生理痛やPMS（月経前症候群）が仕事に影響を与えると感じたことはあるかを尋ねたところ、89.2％の人が「（影響を感じたことが）ある」と回答しました。

多くの働く女性にとって、生理に伴う不調が日常的に仕事へ影響していることが示された結果となりました。

さらに、職場に女性特有の健康課題（生理・妊娠・出産・更年期など）への理解や配慮があるかを尋ねたところ、「どちらかといえばある」を含めると、半数以上が一定の理解や配慮を感じていると回答しました。

一方で、妊娠や出産、更年期などライフステージの変化にともなう働き方への不安を尋ねたところ、91.1％が「不安に感じる」と回答し、9割を超えました。特に若い世代では「とても不安」と回答する割合が高く、将来的な働き方に対して不安を抱く人が多い傾向が見られました。

こうした結果から、ライフステージに応じた支援のあり方を、社会全体で検討していく必要があることがうかがえます。

■低用量ピルによる働きやすさ改善と、企業に求められる支援

続いて、低用量ピルと働きやすさ改善の関連を調査しました。現在低用量ピルを服用している人に対し、服用目的を尋ねたところ、避妊が31％、生理痛やPMSをはじめとする月経随伴症状への対処が69％となり、約7割が生理に伴う不調の改善を目的に服用していることがわかりました。

低用量ピルの服用によって仕事のしやすさに変化があったかを尋ねたところ、78.5％が「働きやすさが改善した」と回答しました。

具体的な変化としては、「感情をコントロールしやすくなった」が42％、「仕事の予定を立てやすくなった」が34.4％、「体調不良による欠勤が減った」が33.4％となりました。これらの項目はいずれも日々のパフォーマンスに直結する内容であり、症状を適切にコントロールすることで、働きやすさが向上している様子がうかがえます。

これらの結果から、生理に伴う症状が落ち着くことで仕事への向き合い方にも良い変化が生まれ、働きやすさの向上につながっている様子がわかりました。女性特有の健康課題を支える取り組みは、企業にとっても従業員が力を発揮しやすい環境づくりに寄与する可能性が示されています。

最後に、ワーク・ライフ・バランスを推進するために職場にどのような支援があるとよいか尋ねたところ、「有休・リフレッシュ休暇の取りやすさ」が57.5％、「柔軟な勤務制度（リモートワーク・フレックスなど）」が53.1％となりました。

休暇制度や勤務制度の整備を求める声が多い一方で、「妊娠・出産・育児との両立支援制度の充実」が50.4％、「生理・PMS・更年期など健康課題への支援（休暇・相談など）」が49.1％となり、制度面とあわせて女性特有の健康面でのサポートを求めるニーズも高いことがわかりました。

さらに、「低用量ピルなど医療費の補助・福利厚生」と回答した人も44.7％にのぼり、体調変化に伴う負担軽減を企業に期待する声が多く見られました。働き方の柔軟性と健康支援の両面が、ワーク・ライフ・バランス推進において重要な要素となっていることが伺える結果となりました。

今回の調査では、ワーク・ライフ・バランスの実現に向けて、柔軟な働き方や制度の整備に加え、生理・PMS・妊娠・出産・更年期といった女性特有の体調変化への理解やサポートを求める声が多く集まりました。

特に、生理やライフステージの変化が働き方に影響していると回答した人が多く、将来の働き方に不安を抱える声も寄せられました。

こうした結果から、女性の健康課題やライフステージの変化を考慮した働く環境整備は、引き続き重要なテーマとして捉えられているということがうかがえました。

■調査概要

調査対象：現在働いているスマルナユーザー1,031名（女性）
実施期間：2025/11/17〜2025/12/1
調査方法：インターネット調査
回答者年齢分布：10代（18〜19歳） 2.4％、20代 43.4％、30代 35.3％、40代以上 19％
出典元：スマルナ（https://smaluna.com）

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