未曾有の物価高でも削れない…子育て世帯に重くのしかかる出費とは？6割超が「負担が大きい」

明光ネットワークジャパンが運営する明光義塾は、小学生・中学生・高校生の子どもを持つ保護者を対象に実施した「教育費用に関する実態調査」の結果を発表しました。

小中高生の年間教育費、41.8％が「30万円以上」と回答

2024年と比べて、2025年のお子さま1人あたりの教育費はどのように変化しましたか

2024年と比べて、2025年の子ども1人あたりの教育費はどのように変化したか尋ねたところ、57.4％が「大きく増えた」「やや増えた」と答えました。38.6％は「ほぼ変わらない」、3.9％は「大きく減った」「やや減った」と答えています。

2025年にかかった、お子さま1人あたりの年間教育費（習い事やクラブ活動費含む）の総額として、最も近いものをお選びください

2025年にかかった、子ども1人あたりの年間教育費（習い事やクラブ活動費含む）の総額は、「10万～30万円未満」（30.6％）でした。30万円未満が53.9％と半数を超えている一方、41.8％は「30万円以上」と答えています。

年間の教育費総額について、現在の家庭にとっての負担感を尋ねると、65.9％が「非常に負担が大きい」「やや負担が大きい」と回答しました。「どちらともいえない」は23.8％、「あまり負担ではない」「ほとんど負担ではない」は10.4％でした。

年間の教育費総額について、現在のご家庭にとっての負担感として、最も近いものを選んでください

物価高が続く中での教育費について聞くと、84.6％が「とても削りにくい」「どちらかといえば削りにくい」と回答しました。2025年、教育費（学校外教育を含む）の増加・維持のために、家計で削った支出で最も多かったものは、「外食費」（35.3％）で、「旅行・レジャー費」（31.8％）、「衣服・ファッション費」（28.0％）と続きました。

2025年、教育費（学校外教育を含む）の増加・維持のために、家計で削った支出をすべてお選びください

給食費無償化や教育費の負担軽減によって生じた余剰費用について聞くと、28.3％が「将来の教育費貯蓄」と答えました。次いで「日常生活費」（27.4％）、「家計全体の貯蓄」（25.4％）という順になっています。

給食費無償化や教育費の負担軽減によって生じた余剰費用について、今後どのような用途に充てたいと考えていますか

物価高騰の影響で、子どもの習い事を見直したかという問いに対して、52.2％が「見直していない」と回答しました。「検討したが継続している」は11.9％となっています。

調査概要

調査対象：小学生・中学生・高校生の子どもを持つ保護者900名
　　　　　（内訳：小学生の保護者300名／中学生の保護者300名／高校生の保護者300名）

調査期間：2026年1月15日～2026年1月19日
調査方法：インターネットリサーチ
出典：明光義塾調べ

明光ネットワークジャパン
https://www.meikonet.co.jp/

（マイナビ子育て編集部）

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