トランプ外交への不信感が露わに「F-35戦闘機」離れNATO加盟国で次々と日本は大丈夫？

682 YOU

乗りものニュース
2025年3月28日21時4分

世界20か国が導入を決め、配備機数も1000機を超えた最新ステルス戦闘機F-35が、ここに来て採用見直しの機運が高まっています。その理由はアメリカでトランプ政権が発足したからだとか。一体どうなるのでしょうか。

ポルトガルとカナダが相次いで再検討を発表

　2025年3月現在、採用国が20か国にまで増えているアメリカ生まれの第5世代戦闘機、それがF-35「ライトニングII」です。ロッキード・マーティン社を中心に開発された同機は、高度な情報処理能力やネットワーク戦に対応する先進的なシステムを備えているため、現代の航空戦の「ゲームチェンジャー」として不動の地位を築いています。

Large figure1 gallery10 すでに20か国への導入が決まっており1000機を超える配備数を誇るF-35だが、2025年3月に入りその信頼性が揺らいでいる（画像：ロッキード・マーティン）。

　しかし、2025年3月に入り、突然その絶対的な優位性に変化の兆しが見え始めてきました。ポルトガルおよびカナダが、相次いでF-35の導入方針を再検討すると発表したことで、これまでとは異なる潮流が生じつつあるのです。これらの国々はなぜF-35の導入を見直し始めたのでしょうか。突如浮上した「F-35離れ」の背景には、アメリカ外交政策の不確実性が大きく影響しているようです。

　ポルトガル空軍は現在、防空用としてF-16を運用しており、将来的な後継機としてF-35が最有力と見られていました。しかし、2025年3月14日、同国のヌーノ・メロ国防大臣は、NATO（北大西洋条約機構）およびヨーロッパに対するトランプ政権の外交方針の不透明さが、戦闘機の選定に影響を及ぼし得ると発言し、F-35の選択を再考する可能性を示唆しました。

　なお、その後の声明では、F-35が完全に除外されたわけではなく、ヨーロッパ製の戦闘機を含む複数の選択肢と並行して検討されていると修正したものの、慎重な姿勢は崩していません。

　翌3月15日には、カナダのビル・ブレア国防相がF-35の代替案を模索し、他の航空機メーカーとの協議を進める意向を表明しました。カナダはすでにF-35の調達を決定し、機体の製造も進行中であるため、完全な導入中止の可能性は低いものの、調達規模の縮小や一部代替機の導入が検討される可能性が浮上したのです。

ドイツもF-35Aの導入に懐疑的

　このカナダの決定の背景には、ポルトガルと同様にトランプ政権の外交政策への不信があります。F-35の運用にはアメリカの支援が不可欠であり、特にソフトウェアの管理はアメリカが一元的に行います。そのため、政治的な理由で同国が支援を停止した場合、F-35の運用が著しく困難になるリスクが存在します。

Large figure2 gallery11 カナダ空軍向けF-35Aのモックアップ。カナダはF-35共同開発国だが、アメリカ・カナダ関係の悪化からF-35の導入を再検討する事態を招いている（画像：パブリック・ドメイン）。

　公的な発表こそないものの、ドイツ国内でもF-35に対する批判的な論調が強まっています。ドイツは「ニュークリアシェアリング（核兵器共有）」政策の一環としてF-35Aの導入を決定しましたが、核兵器運用というセンシティブな問題ゆえに、アメリカへの政治不信は実効性を揺るがしかねないとの懸念が広がっています。

　F-35に対する懸念がにわかに高まった背景には、トランプ政権によるウクライナへの軍事支援の停止があります。支援停止は一時的な措置であったものの、「アメリカ大統領の一存で軍事協力の方針が急変する可能性がある」という事実が、同盟国に衝撃を与えているのです。この出来事を契機に、F-35の運用に伴う「政治リスク」が新たな問題として浮上しました。

　従来、F-35は高性能とコストパフォーマンスの良さから多くの国に採用されてきました。しかし、ここにきて「トランプ政権誕生によるアメリカの政治的安定性」という要素が懸念材料になりつつあります。現時点では、F-35が世界の戦闘機市場において圧倒的なシェアを維持していますが、同盟国の不信感が拡大すれば、他の選択肢が注目を集める可能性も否定できません。

　F-35が引き続き世界の主力戦闘機であり続けるのか、それとも新たな戦闘機が台頭するのか。その未来は、トランプ政権のあり方によって大きく左右されることになると考えられます。