子どものインスタトラブルを防ぐ！ 親が知っておきたいInstagramのティーンアカウントの基本

私たち親世代は、子どものデジタル機器の付き合い方や、ITリテラシーの教え方にどう向き合ったらよいのでしょうか？ ITジャーナリスト・スマホ安全アドバイザーとして活躍し、自身も二児の母である鈴木朋子さんに教えてもらいます。今回は、日本でもサービス開始したInstagram「ティーンアカウント」について教えてもらいました。

執筆者プロフィール
鈴木朋子さん

ITジャーナリスト・スマホ安全アドバイザー

スマホやSNSなど、身近なITサービス全般に関する記事を執筆。なかでもSNSに関しては、コンシューマーからビジネスまで広く取材を行い、最新トレンドを知るジャーナリストとして定評がある。また、安全なIT活用をサポートするスマホ安全アドバイザーとして記事執筆や講演も行う。

著書は『親が知らない子どものスマホ』（日経BP）、『親子で学ぶ スマホとネットを安心に使う本』（技術評論社）、『インターネットサバイバル 全3巻』（日本図書センター）など。

小中学生の3人に2人がSNSを利用。使用可能年齢が守られない実態も

進学、進級の季節。新しい友人との出会いが増え、「友達とインスタを交換したい」と言うお子さんも多いと思います。子どもの気持ちはわかりますが、保護者としては心配が先に立ちますね。

実は今、小中学生の3人に2人がSNSを利用しています。NTTドコモのモバイル社会研究所が2023年11月に実施した調査（※1）によると、LINE、Instagram、TikTok、Xのいずれかを利用している小中学生は63%とのこと。特に中学生になると96％と、ほとんどの子が利用しています。

【小中学生】SNSの利用率 経年推移（NTTドコモ モバイル社会研究所）

利用サービスはLINEがトップで、次いでTikTok、Instagramとなっています。

【小中学生】サービス別SNS利用率 各学年・性別別（NTTドコモ モバイル社会研究所）

この調査結果にはひとつ、重大な問題が含まれています。それは、SNSの利用可能年齢が守られていないこと。Instagram、TikTok、Xに関しては、ユーザー登録できるのは13歳以上となっています。つまり、規約上は小学生がこの3つを利用してはいけないのです。

グラフを見ると中学生からの利用がぐんと増えていて、正しく運用している人が多いこともわかります。では、13歳以上であれば安心してSNSを利用させられるのかというとそうではなく、依然として保護者の管理が必要だという考え方が広まっています。

オーストラリアでは、2024年11月に16歳未満の子どものSNS利用を禁止する法律が成立。日本国内でも「インターネット上の青少年保護に関する検討会」が立ち上がり、青少年とネットの付き合い方について様々な角度から考察されています。

Instagramが「ティーンアカウント」の提供を開始

そんななか、Instagramは10代利用者向けの「ティーンアカウント」を開始しました。サービス提供企業であるMetaが10代を守る取り組みを始めたわけですが、はたしてどのように子どもを守れるのでしょうか。

対象のアカウントが設定を変更しようとすると、メッセージが表示される（出典：Instagram）

Instagramのティーンアカウントとは、13歳から17歳のユーザーを守るための機能です。2024年9月にアメリカやイギリス、オーストラリアなどで開始され、2025年1月から日本国内でも始まっています。

2025年4月現在は移行中であり、対象アカウントごとに自動的にティーンアカウントに移行されていきます。そのため、対象者すべてがティーンアカウントに変更されているわけではありません。今後、数ヶ月の間にすべての対象者がティーンアカウントに移行する予定です（※2）。

ティーンアカウントで制限される機能

お子さんのアカウントがティーンアカウントになると、以下の制限がかかるようになります。

非公開アカウント

デフォルトの設定が「非公開」になります。この設定は、16才未満の利用者、および18歳未満の利用者がアプリに新規登録する際に適用されます。

メッセージの制限

自身がフォローしている、あるいはすでに繋がっている相手からのメッセージしか受け取ることはできません。

不適切なコンテンツの制限

「発見タブ」や「リール」に表示される不適切なコンテンツが制限されます（例：（人々が戦う様子や美容整形を勧める内容など）。

タグ付け・メンション・コメント・DMの制限

タグ付け・メンションはフォローしているアカウントからのみになります。また、コメントやメッセージに攻撃的な言葉が含まれた場合、フィルタリングされます。

DMのヌード画像非表示

DMにヌードと疑われる画像が含まれている場合、画像を自動的にぼかされます。この機能をオフにするには、保護者の承認が必要です。

利用時間のリマインダー

1日あたりの利用時間が60分を超えると、アプリを閉じるように通知が届きます。

スリープモード

午後10時から午前7時まではスリープモードになり、通知がミュートされます。DMには自動返信メッセージが送信されます。

ライブ配信の制限

13歳から15歳の利用者は保護者の許可なしにライブ動画を配信することができません。

ティーンアカウントの制限を緩和・強化したいときは？

ティーンアカウントによる制限を緩めたい、または強めたい場合は、Instagramの「ペアレンタルコントロール」機能を設定する必要があります。

Instagramのペアレンタルコントロール

ペアレンタルコントロール機能とは、10代ユーザーのアカウントと保護者のアカウントを紐づけて管理する機能です。ペアレンタルコントロール機能は以前からあったので、すでに利用したことがある人もいるかもしれませんね。

ペアレンタルコントロールの主な機能

・1日の利用時間の上限や利用できる曜日や時間帯を設定し、超えた際にはリマインドかアプリのブロックができる

・子どもがフォローしているアカウントと、フォローされているアカウントの確認。新たにフォローしたり、フォローされた場合に通知を受け取れる

・子どもがDMをやり取りしている相手を確認できる

・子どもがInstagramに「報告」を行った際、保護者も内容を確認できる（子どものトラブルを把握できる）

ティーンアカウントとペアレンタルコントロールの違いは、少し難しいかもしれません。ティーンアカウントは10代のアカウントに対して強制的に行われる制限です。ペアレンタルコントロールは、各家庭で自主的に利用する機能です。

例えば、16歳未満のお子さんが「公開アカウントで運用したい」と言い、親も賛成したとします。その際は、親と子のInstagramアカウントを連携し、ペアレンタルコントロールを設定すれば、公開アカウントに変更できます。ただし、ティーンアカウントだけなら通知のみでInstagramの利用時間を制限されることはないものの、ペアレンタルコントロールを設定すると、利用時間を超えた場合に保護者がアプリのアクセスを制限できます。

ペアレンタルコントロールではより強い制限がかけられる（出典：Instagram）

また、ペアレンタルコントロール機能では、子どもが誰とメッセージをやり取りしているのかを確認や、夜間や特定の時間の利用をブロックできます。

そうなると、保護者としては「ペアレンタルコントロールのほうが厳しく管理できる」と思うかもしれません。しかし、ペアレンタルコントロールは子どもが勝手に解除できる点にも注意が必要です。

ティーンアカウントとペアレンタルコントロールの利用法はややこしくも感じますが、Metaが10代の保護と尊重のバランスをうまく取るために設計したのだと思います。

Instagramの保護機能＆スマホの保護機能のW使いで子どもを守ろう

子どものSNSトラブルを耳にするたび、いっそSNSを禁止にしてしまえばいいと思う人もいるでしょう。もちろん、それもひとつの考え方だと思います。

ただ、SNSだからこそ広がる世界もあります。共通の趣味を持つ人とのSNS上での出会いが、将来、子どものかけがえのない友人になるかもしれません。周囲には言えない悩みを分かち合うことで、日々元気に過ごせることもあるでしょう。トラブルに目が行きがちなSNSですが、上手に使えるようになるとメリットも大きいのです。

とはいえ、SNSは基本的に大人向けにできています。年齢に応じた適切な情報や人と触れ合うために、子どもを保護する機能は有効に活用していきたいですね。Instagramの保護機能だけでなく、スマホのフィルタリングやペアレンタルコントロールを設定することで、アプリの利用時間などを管理することが大切でしょう。

「みんなはどうしてる？我が家のインスタANZENルール」キャンペーン

なお、Metaは「みんなはどうしてる？我が家のインスタANZENルール」として、Instagramのクリエイターがどのように子どものスマホ利用を管理しているかを発信してもらうキャンペーンを実施しています。他の家庭の様子を知りたいと思ったら、Instagramを見てみるのもいいですね。

※1　モバイル社会研究所「小中学生のSNS利用率上昇傾向続き、3人に2人が利用（2024年6月6日）」

※2　Meta「Instagramのティーンアカウントに新たな保護機能を導入、FacebookとMessengerにも拡大（2025年04月09日）」

（文：鈴木朋子、編集：マイナビ子育て編集部）

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