小学6年生の2人に1人が近視。進行を防ぐ治療法は？「小児近視の実態と課題、これからの治療」セミナーレポート

YouTubeやアプリゲームなど、子どもがスマートフォンやタブレットを利用することが増えた近年、子どもの近視の増加が問題となっています。今回は、6月10日の「こどもの目の日」を前に参天製薬株式会社が開催したセミナー「小児近視の実態と課題、これからの治療」に参加。当日の内容をレポートします。

中学生では約６割が近視!?

筑波大学医学医療系眼科 准教授の平岡孝浩先生による講演では、近視についての解説、近視の子どもが増えている現状と、その原因などについて話がありました。

筑波大学 医学医療系眼科 准教授の平岡孝浩氏

近視は、眼球の前後方向の長さ（眼軸長） が伸び、目の中に入った光のピントが合う位置が網膜より前になっている状態です。そのため網膜上ではぼやけて見えてしまいます。一度変形してしまうと元には戻りません。

近視の原因は、親が近視でそれを受け継いでしまう遺伝要因と、近くでものを見る時間が長いなどの環境要因の両方があると言われています。その一方で、外遊びなど屋外活動の時間が長いと近視の発症を抑制するというデータも出ています。

令和４年度の文部科学省主導で行われている近視実態調査で、小学１年生から中学３年生までの近視の有病率を調べたところ、小学１年生では17.3％であるのが、小学６年生では52.8％、中学３年では62.6％と、年齢が上がるにつれて近視の子どもが増えていることがわかりました。

子どもの近視の増加の背景には、屋外活動が減っていることや、スマホなどのデジタルデバイスを使用して近くでものを見ることが増えたこと、などライフスタイルの変化がベースにあると考えられ、今後ますます近視が増加すると予想されます。2050年には世界人口の約50％、２人に１人が近視になると予測されているほどです。

近視になる年齢が早いほど強い近視になりやすい傾向があり、放置すると緑内障や網膜剥離など失明につながる合併症を併発するリスクが高まることが明らかになっています。

こどもの近視を放置すると進行して強い近視になる可能性があり、７〜９歳がいちばん眼軸長が伸びやすいことや、８歳から13歳の５年間がもっとも近視が進みやすいことなどがわかっています。そのため、できるだけ早期から医療者が介入する必要があります。

国内初の近視の進行抑制薬が発売

海外では近視の進行を抑制するために、点眼薬や特殊なめがね、多焦点コンタクトレンズ、オルソケラトロジーなどによる治療が承認されていますが、日本でもこの度国内で初めて近視進行抑制を目的とする薬として承認された「リジュセア (R）ミニ 点眼液0.025％」が発売となりました。

参天製薬の「リジュセア(R) ミニ点眼液0.025%」

この薬の主成分であるアトロピンは、眼軸長を伸ばそうとするシグナルをブロックすることで近視の進行を抑えるというもので、１日１回、寝る前に点眼する、使い切りタイプの点眼薬です。投与中止後は近視が急速に進行する可能性があるため、近視の進行が安定化する10代後半まで継続投与することや、自由診療の処方となることなど、医師からよく説明を受けて検討する必要がありますが、平岡先生は「近視進行を抑制する治療として非常に期待している」と話していました。

近視進行のリスクや治療法は保護者にほとんど知られていない

続いて、はら眼科院長で日本眼科医会常任理事の原信哉先生の講演がありました。

はら眼科 院長/日本眼科医会常任理事の原信哉氏

学校の眼科健診で1.0以下、B判定以下になると「要受診」の紙を渡されますが、要受診と診断されたにもかかわらず、受診しなかった児童・生徒は約６割（2020年学校健診後治療調査より）。その割合は年齢が上がるにつれて増えていき、高校生になると要受診と診断されても８割が受診していないのだそうです。

参天製薬「近視に関する知識度について」調査結果

一方で、小中学生の児童を持つ約2500人の保護者を対象に調査したところ、約８割が近視について不安を感じているものの、実際に近視が発症するメカニズムや、近視進行のリスクなどの知識や情報はあまり知られていないこともわかりました。
実際には、平岡先生のお話にあった『リジュセア』のように、近視の進行を抑制する治療はありますが、そのほとんどは保護者たちに知られていませんでした。

これらの調査から、近視について必要な情報が届いていない現状が浮き彫りとなり、原先生は「近視についての一層の啓発が必要だと考えさせられるデータ」と話します。

リジュセアなど近視進行抑制の治療中は、検査もすべて全額自己負担に

一般的に、眼科を受診して検査の結果近視と診断されると、必要に応じてめがねやコンタクトレンズなどが処方されます。これらの医療行為は保険診療で行われ、子どもの場合はさらに自治体の医療費助成制度などもあり、ほぼ負担はかかりません。

一方で「リジュセア」などの近視進行を抑制する治療は自由診療となっています。近視に対して「リジュセア」などで治療を開始するとなると、この治療を継続している間は、近視にかかわる検査やめがねの調整などのすべての医療行為が全額自己負担になります。自治体での子どもの医療費の助成制度も利用できなくなるため、経済的な負担は大きくなるでしょう。自由診療の治療を希望する際には、事前に医師に説明を受けて、しっかり理解した上で開始することが重要です。

子どもの医療格差が生じる問題。保険適用を求めたい

最後にしらね眼科院長で日本眼科医会会長の白根雅子先生からの総括がありました。

しらね眼科 院長/日本眼科医会会長の白根雅子氏

今回、国内初の近視進行抑制薬が発売となりましたが、健康保険の適用に至らず、自由診療となりました。

このことについて白根先生は「自由診療になると、近視のお子さんを持つ家庭の医療費負担が大幅にアップしてしまいます。お子さんへの医療格差が起きてしまうことは非常に問題だと考えています。私たちも、近視進行抑制治療の有効性をお示しし、治療の普及や医療格差が生じないよう選定療養の対象となり、検査費が保険適応されるなど 、国や各方面に要望していきたいと思っています」と話しました。

まとめ

子どもが近視を発症したら、家庭でできる対策は「長時間近くのものを見ない」「外遊びをする」などの生活習慣を見直すこと。さらに点眼薬などの近視の進行抑制治療で進行を抑えられればいいのですが、全額自費負担となるとハードルの高さを感じます。将来的な合併症のリスクがあるのなら、近視進行抑制の治療も保険適用になることを望みたいところです。

（取材・文：早川奈緒子）

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