「またチヌーク!?」 自衛隊なぜいま再び“ご長寿ヘリ”を爆買いするのか？ “これしかない！”その理由

自衛隊が大型輸送ヘリコプターCH-47JAの最新型であるブロックIIを17機発注しました。原型機の飛行からすでに60年以上が経過したCH-47ですが、最新型はどのような機体となっているのでしょうか。

最新型を17機購入

　ボーイングは2025年2月13日、自衛隊向けの大型輸送ヘリコプターCH-47JAブロックIIを17機、受注したと発表しました。原型機の登場から半世紀以上が経つヘリコプターを、その最新型で増備する決断に至るまでには、紆余曲折を経ています。

アメリカ陸軍に納入されたCH-47FブロックII（画像：ボーイング）。

　CH-47（愛称チヌーク）はボーイングと合併したアメリカのヘリコプターメーカーのバートルが開発した、 機体の前後にローターを一つずつ配置するタンデム・ローター型のヘリコプターです。原型機YCH-1Bは1961（昭和36）年9月21日に初飛行しており、今年2025年の9月で原型機の初飛行から64年に達します。

　原型機の初飛行から50年以上経過している軍用機は珍しくありませんが、現在も生産が継続されているのはCH-47と、航空自衛隊も運用しているC-130輸送機くらいのものでしょう。

　2000年代に入ってからは、後継機の開発も何度か検討されており、2000年代後半ごろにはボーイングとユーロコプター（現エアバス・ヘリコプターズ）が共同で後継機を研究すると報じられていましたが、いつのまにかこの話は消えてしまいました。

この共同研究の話が無くなった理由は不明です。将来、垂直離着陸が可能で、固定翼機なみの速度で飛行できるティルトローター機などの新技術が熟成されれば、話は変わってくるのかもしれませんが、ヘリコプターの技術を用いて完成度の高いCH-47を超える航空機を開発するのは困難だと判断されたからなのかもしれません。

　アメリカ陸軍は2021年まで、CH-47の後継機計画は存在しないと公言していました。同陸軍は2022年に「ケイパビリティーセット」と呼ばれる後継機計画を明らかにしていますが、この計画はまだコンセプトを模索している段階なので、仮にCH-47の後継機が開発されるとしても、その航空機がその姿を現すのは、かなり先になりそうです。

名前が同じでも陸自・空自ではそれぞれ違いも

　CH-47はアメリカだけでなく、多くの国に採用されており、陸上自衛隊は1986（昭和61）年度、航空自衛隊も1984（昭和59）年から、それぞれCH-47の導入を開始しています。

陸上自衛隊のCH-47JA輸送ヘリコプター（乗りものニュース編集部撮影）。

　陸上自衛隊が最初に導入したCH-47は、アメリカ陸軍が既存のCH-47A～Cのエンジンやアビオニクスを一新した近代化改修型のCH-47Dをベースに、無線機やミサイルの接近を感知して対抗手段を講じる自己防御装置などを国産品に置き換えて陸上自衛隊の要求に最適化したもので、CH-47Jという名称で呼ばれています。

　CH-47Jは1995（平成7）年までに34機が生産され、通算35機目以降は大型化された機体備え付け燃料タンクの追加装備など、日本独自の改良を施したCH-47JAへと生産が切り替えられています。

　陸上自衛隊のCH-47Jの初号機は完成機を輸入していますが、2～5号機はコンポーネントを輸入して最終組み立てを行うノックダウン生産へ、6号機以降は川崎重工業によるライセンス国産へと、それぞれ移行しています。

　航空自衛隊のCH-47はレーダーサイトや地対空誘導弾部隊への物資の補給を主な任務としており、CH-47Jという名称が与えられています。航空自衛隊のCH-47Jは必要に応じて救難ヘリとしても運用されるため、救助用のホイストが標準装備されています。また貨物を積んだパレットの積み下ろしに使用するカーゴローダーと、パレットの積み下ろしを容易にするための貨物室の床の高さを調整するレべリング装置も追加されています。

　1999（平成11）年度以降に発注されたCH-47Jは陸上自衛隊のCH-47JAと同様、燃料タンクが大型化されて航続距離が延伸し、またGPSシステムや気象レーダーなども装備されていますが、呼称はCH-47Jのまま変わっていません。

日本が導入した最新型 どこが変わった？

　冒頭で述べたように防衛省はCH-47JAブロックIIを17機発注しています。この17機は令和6（2024）年度予算に取得費が計上された陸上自衛隊機12機と航空自衛隊機5機です。

　CH-47のブロックIIは、コックピットが高度にデジタル化されており、従来型のCH-47に比べて操縦するパイロットの負担が軽減されています。機体構造も強化されているほか、燃料タンクなども改良されており、将来のアップグレード改修や運用能力の拡充への対応も容易になっています。

　防衛省が17機を発注したのは、このブロックII仕様機のExtended Range」モデルであり、コックピットが高度にデジタル化されているなど、CH-47J/JAから進化しています。ただし陸上自衛隊のCH-47JA、航空自衛隊のCH-47J共に、名称を変更する予定はないと聞いています。

　2024年3月31日の時点で、陸上自衛隊はCH-47J/JAを49機、航空自衛隊はCH-47Jを15機保有しています。政府は令和5（2023）年に防衛力を抜本的に強化する方針を打ち出しており、「機動展開能力と国民保護」を重点項目に一つと位置づけています。

　防衛省はその方針に則り、現有機体の更新状況を踏まえながら、陸上自衛隊のCH-47JAを60機程度、航空自衛隊のCH-47Jを20機程度にすることを検討しており、それに向けた整備を進めています。

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