ロシア軍“超希少戦闘機”をまさかの実戦投入かわずか6機のみしか存在しない機体を使う理由とは

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乗りものニュース
2026年10月26日15時12分

本格量産していない機体を防空に活用か

　ロシア空軍が、わずか6機しか保有していないとされるMiG-35戦闘機を防空任務に投入している可能性があると、2026年10月、ウクライナなどの一部欧州メディアが報じました。

Large figure1 gallery2 MiG-35（画像：UAC）

　MiG-35は、MiG-29を発展させた戦闘機で、外観もよく似ています。NATO（北大西洋条約機構）はMiG-29に「フルクラム（Fulcrum）」というコードネームを付けており、MiG-35には「フルクラムF（Fulcrum F）」という名称を付与しています。

　MiG-35は2018年から少数機の生産が始まりましたが、ロシア軍で本格的な配備・運用が進まず、海外市場でも受注を獲得できていません。そのため、大規模な量産には至っておらず、現在も単座型4機、複座型2機の計6機しか存在しないとされています。

　今回の報道によると、MiG-35は、ウクライナが運用する長距離攻撃用ドローンや巡航ミサイルの迎撃任務に投入されているといいます。ロシア当局者や同機を製造するUAC（統一航空機製造会社）は、2023年からロシアメディアに対し、MiG-35を実戦で使用していると説明してきました。しかし、ドローンなどの迎撃任務に使用されていると具体的に報じられたのは、今回が初めてとみられます。

　今回の報道の根拠とされているのは、航空分野を専門とするOSINT（オープンソース・インテリジェンス）コミュニティーが公開した、MiG-35のコックピット内から撮影されたとみられる画像です。ただし、この画像だけで、実際の迎撃任務やその詳細まで確認できるわけではありません。

　こうした報道を受け、わずか6機しか存在しないとされるMiG-35まで防空任務に投入されていることは、ロシアの防空体制にかかる負担が増大していることを示しているのではないか、との見方も出ています。

　2025年ごろから、ウクライナ軍はロシア領内への長距離攻撃を重視しており、ロシア領土の奥深くにある軍事施設、石油精製所、データセンター、飛行場などの戦略目標を攻撃してきました。攻撃には、長距離を自律飛行できる自爆型ドローンのほか、巡航ミサイル「フラミンゴ」や、海軍の対艦ミサイルをベースに開発された「ネプチューン・ロング」などが使用されています。