プラスチックストローが消える？日本と海外のエコに対する取り組み◎

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IMATABI（イマタビ）
2019年8月22日18時27分

プラスチックストローを廃止するのはなぜ?

世界中で高まっているプラスチックストロー廃止の動き。その原因とは、一体何なのでしょうか。

プラスチックストローと海洋汚染の関係

プラスチックはさまざまな製品に利用されており、リサイクルされているものも多いです。しかし、ストローのような小さなものはリサイクルがしづらく、ごみとして使い捨てされているのをご存知でしょうか。

このプラスチックごみは海に流失しており、その数は年間800万トンにものぼります。海に流失したプラスチックごみは、塩分や紫外線によって細かく分解され、マイクロチップとなって海に残ります。

あまりに小さいために回収がほぼ不可能なうえ、魚たちが餌と間違えて食べてしまうことも多いそうです。そのため、生態系への被害が懸念されており、世界規模で早急な対応が求められています。こうした深刻な海洋汚染がプラスチックストロー廃止への動きへとつながったのです！

飲食店を中心に広まるストロー廃止の動き

ここ数年、飲食店を中心にプラスチックストローを廃止しようとする取り組みが世界各国で行われています。大手コーヒーチェーンのスターバックスやマクドナルドがプラスチック製ストローの廃止を決定。

スウェーデンの家具大手イケア、ハイアット・ホテルズ・コーポレーションなどの他企業も、プラスチックストロー削減に向けて検討しているそうです。今後も、プラスチックストロー廃止に賛同する企業は増えていくのではないでしょうか？

各国はどう取り組んでいる？

各国では、プラスチックストローの廃止についてどのように取り組んでいるのか、日本を含めてみてみましょう。

アメリカ

アメリカでは州や市、各企業によって、プラスチックストロー廃止が始められています。最初は2017年、スターバックスやターリーズコーヒー発祥の地、シアトルでプラスチックストローを使わないキャンペーンが開始されました。このユニークなキャンペーンは、メディアに大々的に取り上げられ、シアトルだけでなくアメリカ全体を巻き込むほどの大規模な社会現象にまで発展！

その後、スターバックスが2020年までに世界約28000店舗でのプラスチックストローの使用を廃止することを発表しています。さらに2018年、マクドナルドが紙製ストローで代用することで、プラスチックストローを廃止しました。また、ザ・ウォルト・ディズニー・カンパニーは、自社が所有するすべてのテーマパーク、リゾートからプラスチックストローとマドラー使用を撤廃すると発表しています。

こうした動きは企業だけではありません。正式なスケジュールは決まっていないものの、ニューヨークやサンフランシスコなど、アメリカ国内の都市でもプラスチックストローの禁止が検討されているようです。

台湾

台湾では近年、使い捨てプラスチック製品の規制を強化しています。プラスチックストローも例外ではなく、2019年7月から規制が始まりました。ファストフードチェーンなどの店内での使用を禁止し、2030年までには全面的に廃止する予定だそうです。

また、運動の一環として、学生がプラスチック製ストローの代替品、アイデア製品を開発するなどのユニークなキャンペーンを開催し、話題となっています。台湾には、ドリンクスタンドなどが市内の各所に設置されているため、こうした取り組みが新たなライフスタイルや文化につながると期待されているそうです。

EU(欧州連合)

いち早くプラチックの環境汚染を重要視したヨーロッパ。2018年にEU(欧州連合)はストローをはじめ、食器類や綿棒などの使い捨てプラスチック製品の禁止を義務づける提案を発表しました。

企業でもイギリスとアイルランドのマクドナルド、スウェーデンの自動車大手ボルボ・カーズ、オランダとイギリスに本拠を置く一般消費財メーカーであるユニリーバが、脱プラスチックを目指す姿勢を見せています。

そのほか、政界有数のリゾート地であるスイスの都市・ジュネーブは、公共施設での使い捨てプラスチックストローを2020年に全面禁止。EUのプラスチック製品対策に先行して実地されます。

日本

これまで海外の動きばかりを見てきましたが、日本ではどうなのでしょうか。実は海外の大手ファストチェーンの影響を受けて、プラスチックストロー廃止の取り組みが徐々に広がりつつあります。

日本のごみのリサイクル率は28％で、残りはただ捨てられてしまうだけなのです。そのなかでもプラスチックのリサイクル率はたった25％程度と少なく、破棄されるプラスチックごみの多くは、東南アジアに輸出されています。

しかも、こうして輸出されたプラスチックごみはスラム外や海に投棄されていたのです。こうした事実を受け止め、日本の大手企業もプラスチックストローの廃止に動き出しました。

日本の飲食店の動き

国内の外食大手では、最初にすかいらーくグループがプラスチックストローの提供を禁止することを決定。2020年の東京五輪、パラリンピックまでに順次廃止するそうです。

また、家具チェーンイケア・ジャパンも紙ストローに代替することを検討しています。三井住友海上火災保険は社員食堂で使用するプラスチックストローとカップの提供を廃止。そのほか、デニーズ、大戸屋といった大手ファミリーレストランも、プラスチックストローを原則廃止とし、全国店舗へ拡大していく予定だそうです。

プラスチックストロー廃止のメリット

プラスチックストローを廃止することは、私たちにどんな影響があるのでしょうか？

海洋汚染の緩和

使い捨てのプラスチックストローは、海に投棄されると劣化し、5ミリ以下の微小なマイクロプラスチップという粒になります。残念ながらこのマイクロプラスチップは、自然界では分解されません。

回収も非常に微小なために困難であるうえ、魚や海鳥が誤って食べてしまう事例が増えています。マイクロプラスチップに化学物質が付着している恐れもあり、この連鎖が続けば生態系が崩れてしまうことが指摘されています。プラスチックストロー廃止は、環境や生態系への悪影響をストップさせるための有効手段なのです。

経済効果も期待できる

プラスチックストロー廃止の取り組みは、環境対策だけが目的ではありません。世界でのプラスチックごみの廃棄量は莫大で、経済価値にすると日本円にして、年間約8兆8800億～13兆3200億円も捨てられている計算になります。使い捨てプラスチックストローを廃止すれば、巨額の損失を回避する経済効果も期待できるでしょう。

温室効果ガスの削減

温室効果ガスという言葉をご存知でしょうか？地球から出る熱を吸収して、温度を保つ性質を持つガスのことで、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロン類などの種類があります。

この温室効果ガスは年々増加しており、地球温暖化の主な原因になっています。日本の場合、プラスチックを含む化石燃料や石油製品をゴミ焼却している影響で、二酸化炭素の比率が極めて高いとされています。プラスチックストローのような余分な石油製品をつくらないことは、温室効果ガスの軽減、対策につながるのです。