海自の“異形の十字架ドローン”国内での修理・整備が可能に技術基盤を日本に

艦採用の無人機の国内整備が可能に

　アメリカの無人機開発メーカーであるシールドは2026年11月12日、日本国内におけるV-BATの整備・修理・オーバーホール（MRO）業務に関する契約を日本飛行機株式会社と締結したと発表しました。

V-BAT（画像：シールド）

　国内初となる今回のMRO契約には、日本飛行機が「グループ3無人航空機システム（米国国防総省の分類で中型クラスに相当する無人航空機）」に対応するための技術基盤を日本国内に構築することが盛り込まれています。

　日本飛行機は、シールドの日本国内における主要なMROおよび訓練提供事業者として、海上自衛隊に対し、無人偵察機V-BATの技術支援および整備支援を直接提供します。こうした活動を通じて、V-BATの整備・運用に関する国内対応能力を確立するとともに、日本国内で専門技術者の継続的な育成・確保を目指します。

　MROおよび訓練の国内移管は、V-BATを輸入システムから、国内で継続的に支援・運用できる体制へと移行させるための重要な取り組みです。

　これにより、修理期間の短縮や、部品をアメリカへ返送する際の物流負担の軽減が期待できます。また、V-BATの長期的な運用を支える、十分な訓練を受けた国内人材の育成にもつながります。

　日本飛行機のプロジェクトマネージャーである淺治邦裕氏は、「自衛隊にとって、装備品の即応性を確保するためには、持続可能な国内整備・支援体制を確立することが不可欠です。Shieldとの今回の協業により、私たちはそれを直接実現することが可能になります。また、本プログラムの進展に合わせて、無人航空機の整備に関する社員の技術力向上にもつながります」とコメントしています。

　日本飛行機は、海上自衛隊向けV-BAT事業におけるシールドの主要パートナーとなります。また、将来的には、他の自衛隊向けV-BATプログラムにも、こうした国内対応能力を拡大する可能性があります。

　V-BATは、アメリカの防衛企業シールドAI社が開発した無人航空機です。機体は十字架のような変わった外観で、垂直離着陸（VTOL）が可能となっています。機体の大きさは全長2.7m、翼幅3m、燃料と積載量を合わせた総重量は56.7kgです。

　海上自衛隊では、V-BATを今後配備が開始される哨戒艦に搭載し、周辺海域の警戒監視や情報収集に従事させるほか、有事の際には敵艦艇への攻撃などを行うことも想定されています。

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