「文学部は不利」といわれることも…“学部フィルター”は存在する？　就活のプロが解説

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オトナンサー
2023年3月26日14時10分

　大手就職サイトが本格的に求人の掲載を始め、就職活動真っただ中です。例年、就職試験では、難関大学の学生を優先的に選抜する「学歴フィルター」が話題となりますが、「文学部は就職に不利」「理系の学部は就職に困らない」など、出身「学部」によって内定率に差があるという話を聞いたことのある人も多いと思います。出身学部によって、内定率に差がつくのは本当なのでしょうか。

　実際に“学部フィルター”が存在するのかどうかについて、企業の採用・人事担当として2万人超の面接をしてきた、人事コンサルティング会社「人材研究所」の曽和利光代表が解説します。

結果にはそれほどの差はない

　リクルートの研究機関「就職みらい研究所」によると、2023年卒の大学生の就職内定率は、2022年12月1日時点で94.0％であり、「どの学部であってもほとんどの人が内定をもらっている」ので、差があったとしてもわずかです。

　また、少し古い数字になりますが、「大学通信ONLINE」の調査によると、2020年の学部系統別実就職率ランキングを見ても、トップは家政・生活・栄養系で93.5％、2位が看護・保健・医療系で92.9％、3位が理工系で92.4％である一方、最も低いところで薬学系が85.0％、次に文・人文・外国語系で86.9％、国際系87.3％、法学系87.6％と続いています。それほど大きな差はないといえます。

企業からアプローチするケースは「ある」

　しかし、これは結果です。内定に至るまでにどれくらい大変かを反映していないので、企業が採用プロセスにおいて学部別に差をつけているかは分かりません。

　ここからは私の経験になりますが、結論を申し上げますと、「差はある」です。ただし、「企業側からアプローチをするスカウト型では」です。

　近年、社員や内定者の人脈をたどって候補者を集める「リファラル採用」や、学生が登録した情報を企業が検索して「これは」と思う人にスカウトメールを送る「スカウトメディア」など、企業側からアプローチする採用手法が年々勢いを増しているのですが、これらの「スカウト型」採用では「ある」ということです。

「絞らなければならない」が理由

　大手就職サイトの場合、登録している学生は50万人ほどいるといわれており、サイト側が学生全員に広くあまねく広報し、そこから学生が個人の判断で応募をします。

　しかし、「スカウト型」採用の場合、最初に企業が「どの学生にアプローチするか」を決めなくてはなりません。その際、50万人すべてに網かけをしてアプローチするのは現実的ではありません。ですから、業界や職種によって、近い学部や専攻で学生をまず絞ることになります。それ以外にざっくりと絞ることのできる情報は、新卒採用の場合、あまりありません。

　その結果、ビジネスに近い内容を勉強している学部の学生の方が、アプローチされる確率が高くなるということです。これは事実でしょう。

学生からのアプローチなら意識する必要はない

　それでも、「自分の学部はあまりビジネスに近くないし…」と嘆くことはありません。これは基本的には「企業側からアプローチする場合」など、企業側のパワーが限られていて、対象を「仕方なく」絞らざるを得ない場合のみのことだからです。

　つまり、学生側からのアプローチに関しては、あまり「フィルター」の存在を意識する必要はないということです。例えば、OB訪問、OG訪問をして、社員に「この人はうちに合いそうだ」と思われて人事に推薦すれば、どんな学部であろうとその企業はその人に会おうとするでしょう。

　同様に、インターンシップへの参加や、就職サイトなどからの直接応募についても、企業は「来る者は（ひとまず）拒まず」のところが多いので、あまり気にする必要はありません。

会ってもらえれば、もう関係ない

　学校でも学部でも「フィルター」はありますが、企業側は「仕方なく」やっているだけの非本質的なものです。「この学校や学部でなければならない」などと強い意思を持ってやっている企業はほとんどありません。「フィルター」はあくまで「会うまで」のものであり、一度会ってもらえれば、そこから先は本人の努力次第です。

　普通に考えて、会って「この人はうちに向いているかも」と思った人を「でもこの学部だからな」と落とす企業などあるでしょうか。そんなことはありません。先述のように、ちょっとした努力で乗り越えることができるわけですから、あまり気にし過ぎずに、行きたい企業に対しては積極的にアプローチしましょう。

人材研究所代表曽和利光