いったいどうして...？現役中高生に聞いた「将来なりたい職業」が「Youtuber」じゃないワケ

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J-CAST ニュース
2023年2月6日19時50分

現役中高生に聞いた「将来なりたい職業」のトップに、男女ともに「教師・教員・大学教授」に輝いた。ベネッセコーポレーション（岡山市）が「中高生の将来の夢や職業に関するアンケート調査」の結果を、2023年2月2に発表した。

学校の先生といえば、授業のほか、部活動に生活指導、学校行事とやらなければならないことが山積し、膨大な時間外労働が問題になっている。そんなブラックな職場イメージが先行して、深刻な「なり手不足」に陥っているとばかりに思っていた人は少なくないだろう。

ところが......。調査結果から、その理由を探った。

女性は「看護師」「医者」も上位にランクイン

調査によると、「あなたの将来の夢を教えてください。複数ある人は1番実現したいものを選んでください」（単一回答、N＝男性183人、女性1479人）と聞いたところ、男女ともに将来なりたい職業の1位は「教師・教員・大学教授」が人気だった。

第2位は、男性が「国家公務員・地方公務員」、女性が「看護師」。次いで、男性は「学者・研究者」、「エンジニア・プログラマー」、「医者」。女性が「医者」、「薬剤師」、「保育士」と続いた。【表1参照】

女性は「看護師」や「医者」などの医療系が上位にランクインする傾向が強かった。男性は「国家公務員・地方公務員」の人気も高かった。

次に、「働いてみたい業界・分野を教えてください」（複数回答）と聞いたところ、男性は「教育」、女性は「医療・福祉」がトップだった。

男性の2位は「鉄道・航空・運輸・物流」、3位が「電子・電気機器」。女性の2位は「教育」、3位が「繊維・化学・薬品・化粧品」と、上位を占めた。【表2参照】

給与・待遇より、働きがい・やりがい重視

ここ数年、価値観やキャリアが多様化するなか、Youtuberやゲームクリエイターなどの職業が人気を集めている。その一方で、コロナ禍によって学校教育やの医療・福祉の職場環境の厳しさが毎日のように報道されるなか、苦労を背負うような教育や医療・福祉といった業界に、なぜ飛び込んでいきたいと思うのか――。

それは、次の質問の答えから推察できる。

「職業を選ぶとき、どんなことを大切にしたいと思いますか？」（複数回答）との問いに、男女ともにトップは「働きがい・やりがいがある」。次いで、「自分のやりたいことができる」「給料・待遇がいい」が上位に続いた。【表3参照】

低い経済成長が続いていることもあり、男女ともに給料や待遇よりも、その仕事に意味を感じられるかといった「仕事への働きがい・やりがい」や、「その仕事を楽しめるか」ということに、「子供たちの関心がシフトしていっていることが考えられます」（ベネッセコーポレーションのスタディキャスト調査担当者）とみている。

また、「人生の中でどんなことを大事にしたいと思いますか？」（複数回答）と聞いたところ、男性のトップは「趣味を楽しみたい」、女性は「好きな仕事がしたい」だった。

次いで、男性は「好きな人と恋愛・結婚したい」、「好きな仕事がしたい」。女性は「趣味を楽しみたい」、「仕事とプライベートを両立させたい」がランクイン。「誰かの役に立ちたい」が、男性の5位、女性の4位に入った。

男女ともに、人生の中で「趣味を楽しみたい」「好きな仕事がしたい」ことを大事にしたいと回答。仕事と趣味や恋愛などのプライベートの両方を充実させ、バランスよくすごしていきたいとの考えがうかがえる。

コロナ禍で、がんばっている人の姿を目の当たりに

職業に対する、こうした子供たちの意識の「変化」にベネッセコーポレーションのスタディキャスト調査担当者は、J-CAST会社ウォッチ編集部の取材に、

「コロナ禍で社会との接点が少なくなるなか、子供たちにとって一番身近な大人の存在が家族や先生でした。学校が休校になったり、オンライン授業が始まったりする中で、先生たちが自分たちのために一生懸命にがんばってくれる姿を感じていたのではないでしょうか。
同じように、医療現場で日々奮闘する医師や看護師、介護スタッフが活躍している姿や、物流の配達員などが自分たちの日常生活を支えるために奮闘する姿を目の当たりに感じて、『働きがい』や『やりがい』を求める中高生の心に火をつけたのではないかと考えています」

と、話した。

小学生時代の「なりたい職業」で上位にあがる「YouTuber」や「スポーツ選手」、「パティシエ・ケーキ屋さん」といった「夢」の職業から、より現実的に、身近に「誰かの役に立ちたい」と考えるようになったともいえそうだ。

ちなみに、公立の学校教員の働き方改革は、昨年12月に文部科学省が発足した有識者や学校関係者を集めた調査研究会で、その取り組み状況を公表した。

2019年に定めたガイドラインでは時間外勤務を月45時間以下にすることを目標にしているのだが、これをクリアできた教員は2022年度（4～7月平均）に、小学校で63.2％（前年度比1.9ポイント増）、中学校で46.3％（同1.8ポイント増）と、改善の歩みも鈍い。コロナ禍の感染症対策や全国一斉休校を契機に導入が進んだオンライン授業への対応で、ますます忙しくなっているともいわれており、まだ道半ばのようだ。

なお、調査はベネッセコーポレーションの無料の自習室×学習記録アプリ「StudyCast」（スタディキャスト）を利用する現役中高生ユーザーを対象に、2022年11月30日～12月5日に実施。1738人から回答を得た。