東急「限界を知れる新技術」を実用化 これは「走る舞台照明装置」か？

東急電鉄が、「鉄道版インフラドクター」を大手民鉄で初めて実用化しました。建築限界の計測やトンネル特別全般検査に活躍し、コストの削減が可能なほか、保線技術の継承にも効果を発揮するといいます。

約12か月→約2か月

　東急電鉄が、「限界」を知れる新しい技術を実用化。2021年9月7日（火）から使用を開始しました。

　線路周辺の構造物が、列車の運行に支障を与えては大変です。そうならないよう、「構造物等がそこに入ってはいけない」という空間が線路上に設定されており、その空間を「建築限界」といいます。

　この建築限界の状況について、最初は問題なくても、何らかの理由でのちに変化している場合があるため、東急電鉄では定期的に、その建築限界を侵しているものがないか、全線を人力で計測。それを全線で終えるには、約12か月の期間が必要だそうです（世田谷線、こどもの国線を除く）。

東急の「鉄道版インフラドクター」（2021年9月21日、恵 知仁撮影）。

　しかし、このたび実用化された新技術「鉄道版インフラドクター」を線路に走らせると、わずか約2か月で計測を終えられるといいます。

　この大手民鉄で初の実用化という「鉄道版インフラドクター」は、首都高技術（株）、朝日光洋（株）、（株）エリジオンが開発した道路の維持管理システムを元に、東急（株）と首都高速道路（株）、首都高技術（株）が鉄道向けに共同開発したものです。

　搭載するレーザースキャナなどによって、かんたんにいうと、線路とその周辺の構造物等を3Dデータ（3次元点群データ）にすることが可能。建築限界を侵しているものがあればすぐわかる、というわけです。樹木などが建築限界に近づいていれば、それも判定できます。

まるで「走る舞台照明装置」のような見た目 色々あるその効果

「鉄道版インフラドクター」の機能、効果は、建築限界の計測だけではありません。レーザースキャナにくわえ多数の8Kカメラと照明装置を搭載し、定期的に実施せねばならない「トンネル特別全般検査」を省力化できます。

　そうした線路の検査に必要な労力、費用の削減などのほか、検査精度の向上や技術継承支援につながることも、大きなポイントです。

　線路周辺の状況が一律的に、定期的にデータ化されるため、検査精度のばらつきがなく、「技術の継承」もより具体的に行えます。

トンネル内を計測する東急の「鉄道版インフラドクター」（画像：首都高技術、撮影協力：朝日航洋）。

　また、線路とその周辺が3Dデータ化されるため、そこからトンネル壁面の展開図などを作成することも可能。報告書の作成、台帳検索といった事務作業や次回の検査作業が効率化される、施設管理が高度化される、という利点もあるそうです。

　このように線路保守をDX化する「鉄道版インフラドクター」は、東急グループの伊豆急行で2020年に実用化されていますが、東急電鉄で使用される今回のものは、より細かなデータをとれるようになっているとのこと。

　検査費用は、最大3割の減少が目指されます。こうした線路設備の検査に関する課題は東急電鉄固有のものではありませんから、今後、他の鉄道事業者にも導入されるかもしれません。

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